葬式と通夜の違いは？葬儀社はどこまで対応してくれる？葬儀のよくある疑問について解説！

こちらのサイトでは、お葬式や通夜の違いなどお葬式における良くある疑問を解決できるコンテンツを用意しており葬儀社が対応して貰えるのはどこまでなのか、ちょっとした質問にも役立てることができます。
また、お葬式にあまり参列したことがない人などの場合は、服装をどのようにすべきなのか香典の相場なども気になるでしょうし参列するとき遺族に対してどのような言葉をかけるのがマナーになるのか、礼儀などにも触れているので参考にされることをおすすめします。

葬式と通夜の違いは？葬儀社はどこまで対応してくれる？葬儀のよくある疑問について解説！

お葬式は、斎場やメモリアルホールなどの専用の会場で執り行うものだけでなく少人数の家族葬などの場合は自宅で行うことも可能です。
葬儀はお通夜・葬儀式・告別式の流れで執り行われる、火葬場で火葬式を行い故人の冥福を祈り骨壺に遺骨を納めることになります。
一般的に斎場と呼ばれる葬儀場は火葬場が併設されているので、移動する必要がないのですが公営の斎場の場合は会場を貸し出すだけなので、葬儀社に祭壇やお花などの手配をお願いすることになります。

そもそも葬儀は何のために執り行うのか？

人間はいずれはその生命を失ってしまい、この流れは避けることができません。
その運命は受け入れなければならず、ここで重要になってくるのが、故人の冥福を祈ると共に残された遺族が新たな生活をスタートさせるということです。
これはそれまでいた人がいなくなることで気持ちが切り替えられない場合に影響が発生する事象であり、その問題点を解決するためにも葬儀のような式典を実施することは大切になっています。
葬儀は宗教による理念がとても強くなっていますが、日本のように外国と比較してもそこまで生活に入り込んでいない地域でも、人間の死亡に際してはその教えが強く反映します。
そのため、多くの場合に葬儀は似たような儀式で執り行うようになっていて、この式典を実施することで故人がいなくなったことを認識できるでしょう。
葬儀は特定の期間が経過すると法要が行われるようになり、そこで残された家族が自分の生活を構築できるように考えさせる場にもなります。
故人を忘れる必要はありませんが、遺族にはその人がいない生活を作っていかなければいけないので、このような儀式を行うことで考え方を構築していくというのがその主眼になっています。

葬儀における「葬式」と「通夜」の違いとは？

通夜とは、故人が亡くなられた次の日の夜6時、あるいは7時から3時間ほどの間に行われる儀式のことで、亡くなった方の家族や親族、親しかった友人や仕事関係の知人などが集って、故人を悼むことを言います。
常に誰かがご遺体の側にいるのがそもそものルールでしたが、昨今では夜の10時くらいで終了とし、次の日の葬儀に備えるのが一般的です。
夜に行われるため、葬儀に参列できない方などが仕事帰りに故人とのお別れの儀式として与えられた場でもあります。
そして、葬儀とは通夜の次の日の昼に行われる儀式のことで、こちらはそれぞれの宗教に則った儀式が挙行されますが、直属の身内や近しい親戚などは仕事や学校を休んで参列するもので、時間は1～2時間ほどとなります。
故人の冥福を祈り、最後のお別れをする儀式となるもので、その後火葬場へ移動して荼毘にふされるのが一般的な流れとなっています。
なお、通夜は服装に極端なマナーは存在しませんが、葬儀の場合は喪服や学生服の着用などのマナーがありますので注意が必要です。

一般葬・家族葬・一日葬など葬儀のスタイルは色々とある

葬儀には大きく一般葬・家族葬・一日葬といったスタイルがあります。
それぞれのスタイルの特徴を確認してみましょう。
一般葬はお通夜と告別式を執り行うスタイルの葬儀です。
仏式スタイルで日本で執り行われるお葬式の約8割が一般葬と言われています。
家族葬は近年増えている形のお葬式です。
一般葬の場合、多くの参列者が訪れるのでその対応にご遺族は追われてしまうことも少なくありません。
家族葬は文字通り、故人のご家族と親族など本当に親しかった人のみでお見送りをするのが特徴です。
密葬とは異なります。
葬儀の内容は一般葬と同じく、お通夜と告別式を執り行います。
ゆっくり故人とのお別れをしたいという場合、この形の葬儀は向いていると言えるでしょう。
近年、増えているのが一日葬です。
直葬とも言われており、お通夜は行わず告別式と火葬のみを執り行います。
とてもシンプルな形なので、お葬式にかかる費用を抑える事が可能です。
またお通夜が無いのでご遺族や参列者の負担の軽減もできます。

現代の葬儀ではどんなスタイルが主流？

葬儀は様々なスタイルがありますが、昔から選ばれている種類に一般葬があります。
参列者などに制限がないのが特徴であり、通夜と告別式を2日間に分けて執り行うのが特徴です。
参列者が自由だからこそ多くなる場合もあり、場合によっては300人など大規模な葬儀になるケースもあります。
ただし最近では感染症対策として、規模を小さく抑えた葬式を希望する傾向が増えてきています。
葬式スタイルとして選ばれているプランには、家族葬や1日葬といった種類を選ぶ傾向が増えてきているのが特徴の1つです。
家族葬の場合は通夜と告別式を2日間に分けて執り行うのは一緒ですが、参列者を制限する事ができるので規模を縮小する事が出来ます。
1日葬の場合は通夜は執り行わず、告別式と火葬を1日で行うのが特徴となります。
どちらも規模を小さくする事が出来るという点で、遺族の負担を抑える事ができるだけでなく感染症対策で多く選ばれる傾向が増えてきているといえます。

葬儀へ参列するときの持ち物とは？

葬儀に参列する際にうっかり忘れてしまいやすいので気を付けたのが、手にはめる数珠の存在です。宗派によって様々な種類のものがありますが、葬儀に持参するときにはどのようなタイプの数珠でも構いません。キリスト教の葬儀の時には不要なので覚えておきましょう。一番重要な持ち物は、やはり香典でしょう。旧札の場合はぼろぼろの状態になっているものは避け、新札の場合は一度折り目を付けておくのがポイントです。香典はお通夜か葬儀のどちらかで渡すことになりますが、現金をそのまま出すのではなく、香典袋に入れておきます。袋は袱紗に包んで持参しましょう。袱紗の色は紫や緑などを用います。他の不祝儀色の袱紗とは異なり、紫なら慶事にも使えるので予備で持っておくと便利です。涙をふくためのハンカチも、エチケット用に持っておきたいアイテムです。色は地味なカラーのものを用意しておきます。参列者に貸す可能性も考えて、数枚持っておけば安心でしょう。

葬儀での弔電はいつ送ればよいのか？

訃報を受けたけれども通夜や葬儀・告別式のいずれにも参列できないことがわかったならば、直ちに弔電を発送する準備を始めましょう。弔電をいつ送ればよいかは、弔電がいつ読まれるかを考えれば自然と適切なタイミングがわかります。届いた弔電は葬儀や告別式の中で喪主によって読み上げられるのが一般的です。したがって、葬儀・告別式が始まるまでに届くように発送するのが当然のマナーだとわかりますね。ただし、早すぎるとかえって迷惑になる場合もあるので注意が必要です。葬儀や告別式の開始時刻が午後の遅めの場合、午前中にはまだ会場に喪主をはじめ遺族など関係者が到着しておらず、電報を受け取ることができない可能性もあるからです。このことも考慮に入れると、早すぎず遅すぎず、開始数時間前までに届くように手配するのが望ましいです。弔電の到着が式の開始時刻に遅れるということは基本的にマナー違反ですから、それだけは絶対に避けましょう。

葬儀で花を送る際にはどんな種類を選べばいい？

葬儀に使われる花は「花輪」、「供花」、「枕花」、「献花」の4種類です。そのうち、故人に思いを寄せる人が葬儀でおくる花は「供花」と呼ばれています。故人のあの世でのご冥福をお祈りする気持ちがあれば、血縁関係や親しさに関係なく送ることができます。使われる花は白菊が主流ですが、最近では洋花も用いられるようになってきました。基本的には、2つセットで一対で送ることとなっていますが、こちらに関しても時代とともに変化がみられて、必ずしも一対でなくてもよいとされています。現在では、一基でおくる方も増えています。寄せられた供花は故人の祭壇の周りや斎場の入り口近くに飾られることが多く、厳かな葬儀に欠かせないものでもあります。しかしながら、最近では家族葬など身内や親しい人のみで行われる葬儀が増えているために、お返しの手間や時間を省きたいとの思いから、供花を受け取らない場合も増えてきていますので、事前に確認しておくとよいでしょう。

葬儀費用の平均はどのくらいかかる？

悲しいかな別れはいつどこかでやってきます。それは人である限り避けられないことであり、悲しいけれどもお金の心配はどうしてもついてくるものです。そこで葬儀を行う場合、どの程度お金が必要なのかの相場を紹介していきます。葬儀の費用は、トータルすると200万円程度かかるようです。お葬式費用は平均119万円であり、それだけでなく飲食接待費用も掛かってきます。そして参列してくれた人の返礼品の費用も必要になりますし、寺院の費用も計算です。通夜の振る舞いや精進落としもありますし、飲み物代などの諸費用も計算が必要といえます。火葬場使用料や式場使用料や人件費なども含まれます。自分の信仰している宗教の読経料や戒名料もかかるために、トータルすると200万円近くかかってしまうのです。会葬者の人数にもよりますが、通夜振る舞いなどは常識的な範囲を行ったとしたら、まとまった料金が必要とします。返礼品はもらった金額によって変わってくるので確認が必要です。

葬儀時に参列者へふるまう料理の選び方

人間として生まれた以上、死を避けて取ることはできません。自分が死んでしまうことはもちろん、愛する家族の兄弟や子供、祖父母に両親が亡くなるケースもあります。身内が亡くなると喪失感で茫然自失になり、深い悲しみが襲います。だが悲しみに没頭している暇はなく、故人のために葬儀の段取りをスピーディーに行っていく必要もあるんです。葬儀を大規模な一般葬にする場合、多くの人が参列し葬儀後の食事会なども準備しなければいけません。そこでふるまう料理の選定に非常に困惑する人も少なくないのです。食事に関しては、幅広い年齢層の参列を想定し和食にするのが賢明です。煮炊き物や和え物、箱寿司などであれば高齢者でも子供でも食べやすいためなのです。またそのクオリティにも注意が必要であり、できれば有名すし店やカップに料亭などのものにすると無難です。故人に代わり交友関係や世話になった人に感謝の気持ちを込めて食事の準備をする必要があります。

無宗教の葬儀をしたいときはどうすればいい？

葬儀を上げる時は宗派を選んであげますが、宗教観が希薄になっていることもあり、無宗教葬儀を希望する人も増えてきました。そういった場合は、どういった式を挙げるのかメリットやデメリットを紹介していきます。無宗教葬儀とは、特定の宗教で定められている枠組みや儀式をとらわれることなく執り行うことです。宗教的な慣習に縛られずに、個人の意志や遺族の気持ちを反映できるために「自由葬」と呼ばれることもあります。宗教的な儀式が省かれるために、僧侶の読経や焼香などがありありません。読経の代わりに黙とうをしたり、焼香の代わりに献花を行うのが主流となっています。その他故人が好んでいた音楽を流したり、生前の映像を流して偲ぶプログラムが組まれることもあるのです。宗教的な縛りがないために、お寺のやり取りが不必要であること、他の宗派の人でも違和感がないことなどから、挙げてよかったという声も聞こえてきます。多くの人に偲んでもらえる新時代の葬儀といえそうです。

葬儀で遺影として使用する写真はどんなものを選べばよい？

遺影は故人の生前の姿を写した写真で、葬儀の際に遺影の写真が祭壇の中心に飾られて、会葬者は写真を見て故人を思い、冥福を祈ります。遺影の写真を用意する際、写真はどんなものを選べば良いのかふさわしいのか分からないことが多いです。写真は、家族が良いと思ったものであれば、どんなものでもよく遺族で話し合って決めるのが良いです。故人一人で写っているものでも、グループ写真であっても抽出可能なので、余分な背景は切り抜くことができます。また、あまりにもカジュアルすぎる服装であれば、襟元から下を和装礼装やスーツなどに合成することも可能なので、気にする必要はありません。基本的には、亡くなった年齢まで生きた証となるために、出来る限り新しい写真を選ぶことが望ましいです。そして、自然な表情で、その方らしさが出ているものを選ぶケースも最近増えています。故人の人柄が分かるような、その方らしさのある遺影写真を葬儀に選ぶことで、より思い入れの深い葬儀となります。

葬儀を行うことで支給される給付金はある？

葬儀は何かとお金がかかるものですが、条件を満たしていれば住んでいる自治体や個人や家族が加入している保険によって給付金が支給されることがあります。国民健康保険や後期高齢者医療保険に加入されているならば、「葬祭費」として5万円～7万円がもらえます。また、サラリーマンなどが健康保険や協会かんぽに加入しているときには、業務外で亡くなった場合に限って一律で「5万円」支給されます。どちらにせよ、きちんと支給されるためには条件をきちんと満たして上で、申請書に記入して書類を提出したりと所定の手続きを行う必要があります。申請期限は、サラリーマンなどが加入している健康保険のケースで、故人が亡くなった日の翌日から2年間となっていますが、実際には、急な葬儀のあわただしさに追われて、もらえるはずの給付金をもらっていない家族も大勢います。生前から、万が一の場合に備えて、ある程度、どのぐらいの金額で支給されるのかを調べておくこととよいでしょう。

葬儀をせずに樹木葬や散骨などを選ぶことは可能？

近年はあらゆる分野で多様化が行われるようになっていて、それは葬儀でも同じ流れになっています。今までは墓石を建てて、そこに遺骨を納めるという方法が一般的でしたが、故人や残された遺族の考え方でその方法に固執しなくなりました。その代表例が散骨であり、他にも樹木葬のような手段を講じて故人の冥福を祈る割合が増えています。葬儀は血縁者が死亡した場合に行われていて、これは信仰する宗教によってその形式が変化しますが、原則的に実施しています。それは縁故者が儀式を執り行うことで区切りを付ける意味合いが強くなっていて、状況によっては葬儀をせずに納骨することもあり、その点については特に問題にはなりません。その際に埋葬の手段で墓石を伴わないケースもありますが、この場合は民法の規定が摘要されるので注意が必要です。散骨は遺灰の状態にして灰を海や山などに撒くものであり、ごく少量であれば大丈夫ですが、大量になると私有地ではない公海であっても問題になることがあります。当然に個人の所有地では量に関係無く撒くことができず、樹木葬についても同じ見解です。樹木葬は自然に生育している植物を墓石に見立てる埋葬法ですが、これも墓地で認定されている場所以外で行うと法律違反になるので、注意してください。

葬儀を葬祭ディレクターへ相談するにはどうしたらいい？

葬儀のことを相談したいときは、葬祭冠婚のプロである葬儀社がおすすめです。中でも葬祭ディレクターは厚生労働省が認定している資格であることから、信頼度が高いものと言えます。葬儀社にもしこの資格を持つディレクターが在籍するのなら、彼らに相談することが一番です。近年のお葬式は、8割が生前に決められたものを実行すると言われています。事前に故人が契約している会社があるなら、そのまま任せることにしましょう。生前に相談していた会社があったとしても、参加人数や実際の通夜・告別式などは身内や親族が段取りを決めるものです。葬祭ディレクターは個人のお葬式に必要な知識はもちろんのこと、レベルが高い場合は社葬といった大きい式を任せることが出来ます。取得のためには実務経験が必要であることから、現場での相談が出来る点も魅力です。あらかじめ会社に連絡し、葬祭ディレクターに任せたいと伝えることで、スムーズな式を執り行うことが出来ます。